【2018年版】日本の広告費に関するメモ



去る2019年2月28日に、2018年一年間の日本の広告費に関するデータが電通から公表されました。

2018年 日本の広告費

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は本日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2018年(平成30年)日本の広告費」を発表した。

記事によると、2018年の日本の広告費には ざっくり以下のような傾向があるとのこと。

  • 日本の総広告費は、6兆5,300億円(前年比102.2%)となり、7年連続のプラス成長
  • インターネット広告費は、1兆7,589億円(前年比116.5%)、5年連続の二桁成長となり、地上波テレビ広告費1兆7,848億円に迫る
  • マスコミ四媒体由来のデジタル広告費は、582億円(新設項目)

電通メディアイノベーションラボ 研究主幹 北原利行さんによる解説記事はこちら。

「2018年 日本の広告費」解説―日本の広告市場は前年比102.2%、7年連続のプラス成長 | ウェブ電通報

2月28日、「2018年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ4媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラ

電通では、毎年、日本国内で1年間(1〜12月)に使われた広告費(広告媒体料と広告制作費)の統計を公表しており、2010年以降のデータは、以下のページで確認することができます。

日本の広告費 – ナレッジ&データ – 電通

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